藤本 真也 について

Silicon Valley Japan Labを運営している藤本真也です。

テクノロジー業界で30年以上、米国では25年以上にわたり、エンジニア、起業家、経営者として、技術開発、新規事業、流通、飲食、企業のデジタルトランスフォーメーションに携わってきました。

Silicon Valley Japan Labでは、これらの経験をもとに、シリコンバレーで起きている変化のうち、どの動きが日本企業に実質的な影響を与えるのか、その変化を経営や事業開発にどう生かせるのかを発信しています。

エンジニアから事業づくりへ

カーネギーメロン大学で電気・コンピュータ工学とコンピュータサイエンスを学び、LSIロジックの半導体設計エンジニアとしてキャリアを始めました。

この経験が技術的な基盤となりましたが、その後のキャリアはエンジニアリングだけにとどまりません。

日本のデザイン雑貨ブランドを米国市場に展開し、MoMA Design Storeを含む600店舗以上の小売ネットワークを構築しました。また、大阪発のお好み焼きブランド「鶴橋風月」のカリフォルニア進出にも携わりました。

その後は、SOMPOグループのDX推進、WPP JapanのCTOなどを務め、現在は株式会社コトの取締役・CTOを兼務しています。

商品開発、小売流通、飲食店運営、企業のデジタルトランスフォーメーション、テクノロジー部門のマネジメント。異なる分野での経験を通じて学んだのは、技術は実際の事業成果につながって初めて価値を持つということです。

Silicon Valley Japan Labを設立した理由

2025年、日本企業がシリコンバレーの技術動向を理解し、経営や事業の意思決定に生かすための場として、Silicon Valley Japan Labを設立しました。

新しい技術は、製品発表、投資額、大きな将来予測とともに紹介されることが少なくありません。しかし、企業の経営者や事業責任者にとって重要なのは、より具体的な問いです。

• すでに事業や業務へ影響を与え始めている技術は何か
• 日本企業にとって重要なトレンドはどれか
• 今すぐ試すべきものと、まだ待つべきものは何か
• 顧客、従業員、既存のビジネスモデルにどのような影響があるか
• 技術を活用するために、組織や業務をどう変える必要があるか

Silicon Valley Japan Labでは、調査、事業経験、実際の検証を組み合わせながら、こうした問いを考えています。

目的は、シリコンバレーで起きていることをそのまま紹介することではありません。日本企業が具体的な行動や意思決定につなげられる形に整理して伝えることです。

技術を見るときに重視していること

エンジニアと事業運営の両方を経験してきたことが、技術を評価する際の視点にもつながっています。

仕組みを技術的に理解することは重要です。しかし、技術的に実現できるだけでは、事業で活用できるとは限りません。

既存の業務にどう組み込むのか、誰が使うのか、どのような課題を解決するのか、測定可能な価値を生み出せるのかまで考える必要があります。

このサイトの記事の多くは、筆者自身が実際に試したツールやシステムをもとにしています。AIエージェント、ソフトウェア開発環境、EC基盤、業務自動化ツール、デジタルサービスなどを自ら検証し、実務で何ができるのかを確認しています。

手を動かして確かめることで、業務の進め方を実際に変え始めている技術と、まだ概念や期待が先行している技術を見分けることができます。

このサイトについて

Silicon Valley Japan Labでは、AI、新興テクノロジー、デジタルビジネス、シリコンバレーで起きている変化について発信しています。

主な読者として想定しているのは、日本企業の経営者、事業責任者、DXや新規事業開発を担当する方々です。技術そのものではなく、それが経営、業務、顧客体験、組織の意思決定にどのような影響を与えるのかを中心に考察しています。

より個人的な内容は、noteで発信しています。旅行、仕事や技術プロジェクトでの失敗と学び、米国のリワードプログラムを活用したポイ活など、分析記事には収まりにくいテーマを日本語で書いています。

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プロフィール

藤本真也
Silicon Valley Japan Lab Founder / Chief Strategist
株式会社コト 取締役・CTO

カーネギーメロン大学で電気・コンピュータ工学とコンピュータサイエンスを学び、LSIロジックの半導体設計エンジニアとしてキャリアをスタート。その後、テクノロジー、小売、飲食、企業のデジタルトランスフォーメーションなど、日米のさまざまな事業に携わる。2025年、日本企業がシリコンバレーの技術動向を理解し、実際の経営や事業開発に生かすことを支援するため、Silicon Valley Japan Labを設立。